子育て費用シミュレーション
幼稚園から大学卒業までの教育費・養育費の総額目安
子どもの人数と進学パターン(公立/私立)を選んで、教育費の総額を確認しましょう。
ご利用にあたってここで出るのは教育にかかる費用だけの概算です。食費や衣料費、医療費といった生活費は含まれていません。金額は全国の平均値をもとにしているため、地域や学校、習い事の数、進路によって実際の負担は大きく変わります。また、無償化などの支援制度は年度ごとに内容が変わるため、最新の条件は自治体や学校の案内でご確認ください。教育資金の準備について具体的に検討する際は、金融機関やファイナンシャルプランナーなどにご相談ください。
子どもの人数と幼稚園〜大学の各段階で公立/私立を選ぶと、教育費の総額と段階別内訳を表示。文部科学省「子供の学習費調査」(2026年1月の訂正後の数値)をもとに概算できます。学資保険の検討、進路を決める前の費用試算に。
目次(9項目)
子育て費用シミュレーションの豆知識・コツ
- プリセットボタンで「すべて公立」「すべて私立」などをワンタップで切り替えできます
- 各教育段階ごとに公立・私立を個別に設定できます
- 幼児教育無償化や高校授業料無償化で実際の負担は軽減されます
子育て費用シミュレーションの使い方
人数を選択
子どもの人数を選びます。
進学パターンを設定
プリセットまたは教育段階ごとに公立・私立を選びます。
結果を確認
総額・月額目安・内訳テーブル・公私比較が表示されます。
子育て費用の内訳(学習費に含まれるもの)
幼稚園から高校までの金額は、文部科学省の「子供の学習費調査」で使われている学習費総額にあたります。授業料などの学校教育費に加えて、給食費と、塾や習い事といった学校外の費用も含まれた数字です。
この調査の令和5年度分は、2026年1月16日に文部科学省が数値の誤りを訂正しています。このツールは訂正後の数値を使っており、たとえば公立小学校は年間約36.7万円、私立小学校は約174.2万円、私立高校は約117.9万円です。訂正前の数値を載せている記事とは金額が合わないことがあります。
大学については、授業料と施設設備費に入学料を振り分けた金額を使っています。
一方で、食費、衣料費、医療費、レジャー費といった日々の生活にかかるお金は入っていません。生活費まで含めた総額は、ここに出る金額の1.5倍から2倍程度になるとよく言われます。
公立と私立の教育費の違いはいくら?
教育費の総額を左右する最大の要素は、どの段階で私立を選ぶかです。すべて公立で進んだ場合と、すべて私立で進んだ場合とでは、総額が何倍も変わります。
このツールの数値で段階ごとの差(私立と公立の差×年数)を比べると、いちばん大きいのは小学校で、6年間で約825万円の開きがあります。次いで中学校が約305万円、大学と高校がそれぞれ約175万円前後、幼稚園は約49万円です。小学校は公立を選ぶ家庭が多い段階ですが、期間が長いため、ここを私立にするかどうかで総額が大きく動きます。
このツールでは段階ごとに公立か私立かを切り替えられるので、迷っている段階だけ変えて比べてみると違いがつかみやすくなります。
私立大学の学費は学部でいくら違う?
このツールの私立大学の金額は文系の平均値です。理系は実験や設備の関係で費用が高くなり、医学部や歯学部はさらに大きく上回ります。
お子さまの進路がある程度見えている場合は、この点を加味して余裕を持った見積もりにしておくと安心です。
また、自宅から通うか一人暮らしをするかでも負担は大きく変わりますが、住居費や生活費はこの計算には含まれていません。
教育費の支援制度一覧(無償化・奨学金)
幼児教育や保育の無償化、高校の授業料に関する支援、大学の修学支援制度など、教育費の負担を軽くする仕組みがいくつもあります。世帯の収入や子どもの人数によって使えるかどうかが変わります。
このツールの金額はこうした支援を反映していないため、実際に支払う額はこれより少なくなることが多くなります。
制度の内容や条件は見直されることがあるので、検討の際はお住まいの自治体や学校が出している最新の案内をご確認ください。
教育費はいつまでにいくら貯めるべき?
教育費は毎年同じようにかかるわけではなく、入学のタイミングと大学在学中に大きく偏ります。総額だけでなく、いつ多くかかるかを知っておくと準備がしやすくなります。
総額を単純に月あたりに直した金額も表示されますが、実際の支出はこの通りには進みません。山が来る時期に備えて計画的に準備しておくという使い方が向いています。
参考にした情報
- 文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」(2026年1月16日公表の訂正後の数値)
- 文部科学省 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額
子育て費用シミュレーションのよくある質問
この費用には何が含まれていますか?
幼稚園〜高校は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」の学習費総額(学校教育費+学校給食費+学校外活動費)で、2026年1月に訂正された後の数値です。大学は文部科学省公表の学生納付金(授業料+施設設備費+入学料按分)です。食費・衣料費などの生活費は含まれていません。
公立と私立でどのくらい差がありますか?
このツールの計算では、教育費のみですべて公立の場合は約861万円、すべて私立の場合は約2,391万円です。差のうち最も大きいのは小学校の6年間(約825万円)です。
無償化制度は反映されていますか?
このツールの金額は無償化前の費用です。3〜5歳の幼児教育無償化や高校授業料無償化により、実際の自己負担額は軽減されます。